３パターンの《がん予防》プレゼンツール

《セミナー講師》になって、講師の立場から、“営業”あるいは“見込み先との関係形成”を行うのは、ある意味で理想的とも言えるかも知れません。しかし、題材が“保険”では、受講者の興味を、なかなか引けないのも現実でしょう。それが、
⇒《がん予防》を基点テーマにしたセミナー
にすれば、《話題性》と言い、講師としての《適性》と言い、非常に自然な流れでストーリーを組み立てることができるのです。

この《がん予防》に基点を置いたセミナーは、法人会や異業種交流会等が経営者向けに主催するセミナーに適しているのは勿論のこと、主として《生活習慣改善》に焦点を当てた内容ですので、
⇒従業員の《健康管理》が気になる経営者や総務部門の管理職
にも持って行きやすいと考えられます。つまり、企業経営者や総務部門に《社内セミナー》を持ちかけることも可能だと考えられるのです。

もちろんこの話題なら、《個人客》へのマンツーマンのプレゼンとしても、有効です。

しかも、一旦がんを患うと、治療費ばかりではなく、生活再建のための資金力が不可欠になるため、そこには自然な流れとして、《生命保険の提案切り口》が生まれます。

つまり、まずはがん保険を提案し、その後に生命保険提案に向かう道筋を作れるということです。しかも、企業経営者との関係が出来上がれば、保険提案の幅は更に広がります。

また、セミナーの内容は《がん予防》ですから、実際にセミナーを開催しなくとも、“聞きたい”人が多い有益情報です。そのため、セミナーストーリーの習得は、プレゼン力の増強にもつながり得るのです。

様々な効果が期待できる《がん予防セミナー》について、ご検討頂きたく、お勧め申し上げます。

従業員の健康維持が経営上の重要課題として関心を集める昨今、一企業の経営者や総務管理者等に《社内従業員向けセミナー》を提案したり、あるいは、地域の法人会等に《経営者向けセミナー》を提案したりすることもお勧めします。本商品には、セミナー主催者向けの提案ツールも添付されていますし、添付のアンケートを活用して、受講者と個別接点を作ることも可能です。

ビジュアルに徹して、３つのグラフで《生活習慣》を考え直す動機を提供することも可能です。見込み先が生活習慣に注目し始めたら、目先のことしか考えない生き方や当面の事柄ばかりに目を向ける《習慣》に対しても、注意喚起をしましょう！

従業員の健康管理に責任を持つ経営陣や、家族の健康管理者的な役割を担う人に、従業員や家族の健康管理の後押しをするスタンスでのアプローチも効果的です。そこに、解説動画で指摘する一押しで、生命保険への見方を変えてもらえるようになる可能性もあります。

お役立ち情報を、その都度考えるのは大変ですが、《がん》の検診情報は、ネット上や地域の役所で、非常に豊富です。しかも《がん》検診は非常に多様なので、発信すべき情報も、簡単には尽きません。がん予防の話題から、様々な《がん検診情報》の提供まで、広く長く《情報発信者》のポジションをとることが可能なのです。

本商品に含まれる《セミナー趣旨説明》サンプルは、主催者等へセミナー開催を促すためのツールですが、それに届まらず、様々な先に皆様の《社会活動姿勢のニュアンス》を伝えるツールとしても使えます。
営業者としてばかりではなく、社会的活動者としてのポジションは、意外に顧客アプローチを促進してくれるという声も少なくありません。

PowerPointやWordでご提供する上書き可能なデータの企画物や、企画物内で使用している図やイラスト等に関しましては、購入者ご自身の顧客開拓目的でご使用になる限り、ご自身のお名前で活用可能ですし、加筆修正も自由に行って頂けます。
ただし、データをホームページで公開したり、各種メディアに投稿したりすることは、本ツールを導入している他の皆様の活動を害する危険があるため、禁止させて頂きます。ご不明点等ございましたら、(株)さいぶ編集総研まで、電話（03-6271-0065）またはメール（info@cibe.co.jp）にて、ご確認ください。

株式会社エフ･ビー･サイブ研究所　代表取締役　森　克宣
京都大学法学部卒業。大手経営コンサルティング会社のノウハウ研究所責任者を経て、2000年に（株）エフ・ビー・サイブ研究所を設立。現在、保険代理店、保険コンサルタント、士業事務所の経営・営業支援を行う《気付きリードマーケティングの会》を主宰。当【保険営業のKIZUKIサイト】監修。
新日本保険新聞（生保版）では、1997年以降、現在に至るまでコンサルティング営業や提案・クロージング等の企画記事を毎月連載中。
保険業界においては、損保会社の【情報発信型営業】企画支援や、保険営業者向け実地研修及び各種提案ツール等の開発指導実績豊富。
著書『経営者との《良質接点》形成秘伝』発行。